社員寮を充実させる動きが大手企業で広がっている。

２０００年代半ば以降に廃止の動きが目立っていたが、近年の採用難や住宅価格の高止まりを背景に再評価が進む。

サウナ付きの大浴場やジムを備えるなど、住む人が交流しやすい工夫を凝らす。
人材確保とともに、若者の離職防止につなげる狙いもあるようだ。

「社員寮で仲良くなった他部署の先輩が相談に乗ってくれて心強かった。生活費も節約できる」。
伊藤忠商事で入社３年目の池松敦さん（２４）は話す。

同社は４か所あった社員寮を統合し、横浜市に１８年３月、新たな男性寮を開設した。
大浴場や食堂、サウナを完備し約２３０人が入居。２５年には女性寮も開設する方針だ。

三菱ＵＦＪ銀行は２５年秋にも、同社最大級の社員寮「市ヶ谷寮」（東京都新宿区）の建て替えを始める。
従来の寮は風呂やトイレの共用が一般的だったが、新しい寮ではプライバシーを重視する若者に配慮し、各部屋に確保する。

一方で住む人の交流が生まれるよう、スポーツ観戦できる大型モニターやカフェを備えた洗濯コーナー、テレワークブースを設ける予定だ。

インフレで都心物件の賃料が上昇する中、家賃は周辺相場の「半分程度」（関係者）を想定する。
同社ファシリティ戦略室の菊地亮太次長は「寮は会社より長い時間を過ごす場所。採用力向上には欠かせない投資だ」と狙いを語る。

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https://news.yahoo.co.jp/articles/b5ac046a34a74f3745f0de7e358a41ee05b7b313

[読売新聞]
2024/11/2(土) 12:30